マッキンゼーの残業時間は月78時間？激務の実態・競合比較・働き方改革の最新動向を解説

2026年4月12日

マッキンゼー・アンド・カンパニーへの転職や就職を検討するうえで、残業時間の実態は気になるポイントです。

OpenWorkの口コミデータによると、マッキンゼー日本支社の平均残業時間は月76.2時間と報告されています。

これは一般企業の月平均残業時間と比べると大幅に多い数値であり、戦略コンサル業界特有の働き方が背景にあります。

本記事では、マッキンゼーの残業時間の具体的データに加え、競合ファームとの比較や激務になる理由、近年の働き方改革の動向までを網羅的に解説します。

転職判断に役立つ情報を整理していますので、ぜひ最後までご覧ください。

マッキンゼーの残業時間はどのくらい？データで見る労働実態

マッキンゼーの労働実態を正確に把握するためには、口コミサイトの定量データや公的統計との比較が欠かせません。ここでは平均残業時間、有給消化率、職位別の傾向という3つの切り口から、マッキンゼーのリアルな働き方を確認していきます。

平均残業時間は月76〜78時間という調査データ

企業口コミサイトOpenWorkに掲載されている社員・元社員の回答データによると、マッキンゼー・アンド・カンパニー日本支社の平均残業時間は月76.2時間とされています。また、各種転職メディアや業界分析サイトでは月78時間前後という数値が引用されるケースも多く、いずれにしても月70時間台後半がひとつの目安といえるでしょう。

この数値がどれほどのものか、一般的な水準と比較するとより明確になります。厚生労働省の「毎月勤労統計調査（令和5年分結果確報）」によれば、一般労働者の所定外労働時間は月平均13.8時間です。つまり、マッキンゼーの残業時間は一般企業の約5〜6倍に相当する計算になります。月76時間を営業日ベースで換算すると、平日1日あたり約3.5〜4時間の残業が日常的に発生していることを意味し、21時〜22時頃まで業務が続くイメージです。

※参照：厚生労働省「毎月勤労統計調査令和5年分結果確報」

有給休暇消化率や年間休日から見る実際の労働環境

残業時間と同様に注目したいのが、有給休暇の消化率です。OpenWorkのデータではマッキンゼー日本支社の有給消化率は74.9%と報告されており、これはコンサルティング業界のなかでは比較的高い水準にあたります。厚生労働省の「就労条件総合調査（令和5年）」で示された全産業平均の有給取得率62.1%を上回っており、休暇を取得しにくい企業文化ではないことがうかがえます。

ただし、プロジェクトの繁忙期と閑散期の差が大きい点には注意が必要です。クライアントへの最終提案が迫るプロジェクト終盤には土日出勤や深夜作業が続くこともある一方、プロジェクトの合間（いわゆる「ベンチ」期間）にはまとまった休暇を取得できるケースもあります。年間を通じた平均値だけでなく、この波の大きさを理解しておくことが重要です。

※参照：厚生労働省「令和5年就労条件総合調査」

残業時間は職位やプロジェクトによって大きく異なる

マッキンゼーの残業時間は一律ではなく、職位やプロジェクトの種類・フェーズによって大きく変動します。新卒入社の多くが配属されるビジネスアナリスト（BA）は、データ収集や分析、資料作成を担う実務の中心であり、残業時間が最も長くなりやすい傾向があります。月80〜100時間に達する時期もあるとの口コミが見られます。

一方、アソシエイトやエンゲージメントマネージャー（EM）クラスになると、業務の性質がプロジェクト管理やクライアントとのコミュニケーションにシフトしていきます。作業量そのものは減る場合がある反面、意思決定のプレッシャーが増し、精神的な負荷は高まるという声もあります。パートナー以上になると、複数プロジェクトの統括や営業活動が主務となり、時間の使い方は自身の裁量に委ねられる部分が大きくなります。

プロジェクトのフェーズという観点では、初期の仮説構築フェーズやデューデリジェンス案件は分析量が膨大になりやすく、残業時間が増加する傾向にあります。反対に、実行支援フェーズではクライアント側の動きに合わせて進行するため、比較的コントロールしやすい場合もあります。

他の戦略コンサルファームとの残業時間を徹底比較

マッキンゼーの残業時間が多いのか少ないのかは、同業他社との比較を通じて初めて正しく評価できます。ここでは戦略ファーム同士の比較、総合コンサルとの比較、そして「時間では測れない密度」という3つの視点で整理します。

BCG・ベイン・A.T.カーニーなどMBBおよび主要ファームとの比較

戦略コンサルティングファームの中でも特に知名度が高いのが、マッキンゼー・BCG・ベインの3社を指す「MBB」です。これにA.T.カーニーやローランドベルガーといった主要戦略ファームを加えた残業時間の比較は以下のとおりです。

ファーム名	平均残業時間（月）	有給消化率
マッキンゼー・アンド・カンパニー	約76.2時間	74.9%
ボストンコンサルティンググループ（BCG）	約77時間	65%前後
ベイン・アンド・カンパニー	約70時間	70%前後
A.T.カーニー	約74時間	60%前後
ローランドベルガー	約72時間	65%前後

※上記数値はOpenWorkの口コミデータおよび各種転職メディアの公開情報を元にした参考値であり、時期や回答者層によって変動する可能性があります。

表からわかるとおり、MBB3社はいずれも月70〜78時間の範囲に収まっており、戦略ファーム間で大きな差はありません。マッキンゼーが突出して多いわけではなく、戦略コンサルティング業界全体として月70時間以上の残業が標準的な水準であるといえます。

総合コンサルファーム（デロイト・PwC・アクセンチュア等）との比較

次に、Big4系を中心とした総合コンサルティングファームとの比較を見てみましょう。

ファーム名	平均残業時間（月）	有給消化率
マッキンゼー・アンド・カンパニー	約76.2時間	74.9%
デロイトトーマツコンサルティング	約52時間	60%前後
PwCコンサルティング	約48時間	60%前後
アクセンチュア	約33時間	70%前後
EYストラテジー・アンド・コンサルティング	約45時間	55%前後

※上記数値はOpenWorkの口コミデータおよび各種転職メディアの公開情報を元にした参考値です。

総合コンサルファームの残業時間は月30〜55時間程度が中心であり、マッキンゼーとは月20〜40時間ほどの差があります。特にアクセンチュアは近年の大規模な働き方改革により残業時間が大幅に低下しており、戦略ファームとの差が顕著です。総合コンサルではIT導入支援や業務改善といった実行フェーズの案件が多く、プロジェクトの期間や関与範囲が戦略ファームとは異なることが、残業時間の差に反映されています。

残業時間だけでは測れない「労働密度」という視点

残業時間の数値だけを見て「激務かどうか」を判断するのは十分ではありません。マッキンゼーの労働環境を語るうえで見逃せないのが、1時間あたりに求められるアウトプットの質と密度です。

マッキンゼーでは、分析資料の一枚一枚に対して論理的な整合性や示唆の深さが厳しくレビューされます。「ファクトに基づいているか」「So What（だから何が言えるのか）が明確か」といった観点で上司やパートナーからフィードバックが入り、何度も修正を重ねることも珍しくありません。他のファームでは通用するレベルの資料でも、マッキンゼーでは再作成を求められるケースがあるといわれています。

この「労働密度」の高さこそが、マッキンゼーが激務と評される本質的な理由のひとつです。仮に残業時間が他ファームと同じ水準であったとしても、体感的な負荷はより大きくなる可能性がある点を理解しておく必要があります。

マッキンゼーが激務・残業が多いと言われる5つの理由

マッキンゼーの長時間労働には明確な構造的要因があります。ここでは代表的な4つの理由を取り上げ、なぜ残業が多くなるのかを具体的に解説します。

経営層向けの高難度プロジェクトと求められるアウトプット品質

マッキンゼーのクライアントは、グローバル企業のCEOや取締役会といった経営の最上位層であることが大半です。テーマも全社戦略の策定、大規模なM&A戦略、組織変革など、企業の命運を左右するような高難度案件が中心となります。こうしたプロジェクトでは、提案内容の論理的厳密さはもちろん、業界動向や競合分析のファクトベースの裏付けが徹底的に求められます。

一枚のスライドに含まれるメッセージひとつにも、「なぜその結論に至ったのか」「他の選択肢を検討したうえでの結論か」といった問いに耐えうる品質が要求されるため、資料作成に膨大な時間がかかるのです。クライアント企業にとって数百億円規模の意思決定に関わる提案である以上、妥協の余地が極めて小さいことが長時間労働の根本的な背景にあります。

Up or Outの評価制度がもたらすプレッシャー

マッキンゼーの人事制度として広く知られているのが、「Up or Out」と呼ばれる評価方針です。これは「一定期間内に昇進できなければ退職する」という考え方であり、すべてのコンサルタントが継続的に高い成果を出し続けることを求められます。

この制度のもとでは、プロジェクトでの評価が次のアサインやプロモーションに直結するため、「今回のプロジェクトで結果を出さなければ」というプレッシャーが常につきまといます。結果として、期待以上のアウトプットを目指して自主的に作業時間を延ばすコンサルタントが多くなり、組織全体として長時間労働が定着しやすい構造が生まれています。近年は「Up or Out」の運用が緩和されつつあるとの報告もありますが、成果主義の根幹は変わっていません。

グローバルプロジェクトにおける時差の壁

マッキンゼーは世界65か国以上にオフィスを展開しており、プロジェクトによっては複数の国のチームが連携して進めるケースが少なくありません。日本支社のコンサルタントがニューヨークやロンドンのチームと協働する場合、日本時間の深夜や早朝にミーティングが設定されることは珍しくないのが実情です。

たとえば、ニューヨークの午前10時は日本時間の午後11時にあたります。グローバルミーティングの後に追加の作業が発生すれば、深夜1〜2時まで業務が続くこともあります。こうした時差による制約は個人の努力で解消できるものではなく、グローバルファームならではの構造的な残業要因といえるでしょう。

短期間での成果創出を求められるプロジェクト構造

マッキンゼーの戦略コンサルティングプロジェクトは、一般的に3〜6ヶ月という比較的短い期間で完了します。この限られた期間の中で、業界調査、データ分析、仮説の構築と検証、クライアントへのインタビュー、最終提言の取りまとめといった膨大なタスクを完遂する必要があります。

特にプロジェクトの序盤では仮説を構築するための情報収集が集中的に行われ、中盤から終盤にかけては分析結果を基にした提言のブラッシュアップが続きます。「あと1週間あればもっと深い分析ができるのに」という状況であっても、クライアントとの契約期間内に成果物を仕上げなければなりません。この時間的制約が、日々の残業を増加させる大きな要因となっています。

マッキンゼーの働き方改革と近年の変化

「コンサルタント＝激務」というイメージは根強いものの、近年のマッキンゼーでは働き方に関するさまざまな改善施策が進んでいます。社内制度の整備からリモートワークの浸透、さらには法制度面の変化まで、最新の動向を確認しましょう。

「Take Time」プログラムなど社内制度の導入

マッキンゼーでは、コンサルタントのウェルビーイング（心身の健康）を重視する施策として、「Take Time」プログラムと呼ばれる長期休暇制度を導入しています。これはプロジェクトとプロジェクトの間にまとまった休息期間を意図的に設ける仕組みであり、数週間単位の休暇取得を推奨するものです。

さらに、メンタルヘルスサポートの充実やフィジカルウェルネスに関する福利厚生の拡充も進められています。具体的には、社外カウンセリングサービスの利用補助やフィットネス関連の補助制度などが整備されており、長時間労働のなかでもコンサルタント個人の健康を維持するための仕組みが強化されています。こうした施策は、優秀な人材の採用競争が激化するなかで、人材リテンション（定着率の向上）にも貢献しています。

プロジェクトアサインの柔軟化とリモートワークの浸透

2020年以降のコロナ禍を契機として、マッキンゼーでもリモートワークが急速に浸透しました。以前はクライアント先に常駐して業務を行うスタイルが主流でしたが、現在ではオンラインミーティングやリモートでの共同作業が定着し、移動時間の削減や柔軟な勤務時間の確保が実現しています。

また、プロジェクトへのアサインメント（配属）についても、個人のライフステージや希望を考慮する動きが広がっています。たとえば、連続して高負荷のプロジェクトに配属され続けることを避けるための配慮や、育児や介護などの事情を持つコンサルタントに対する柔軟なアサインメントが行われるケースが増えています。この変化は、「成果さえ出せば働き方の自由度は高い」というマッキンゼーの文化がさらに進化した結果ともいえるでしょう。

コンサル業界全体の「脱・激務」トレンドと厚労省の動き

マッキンゼー単独の施策だけでなく、コンサルティング業界全体としても働き方改革の流れは加速しています。その背景にあるのが、2019年4月に施行された労働基準法の改正（時間外労働の上限規制）です。これにより、原則として月45時間・年360時間を超える時間外労働が規制され、特別条項付きの36協定を結んだ場合でも年720時間が上限とされています。

もちろん、裁量労働制が適用されるコンサルタント職では単純に上限規制が当てはまらないケースもありますが、社会全体の「長時間労働是正」の機運は企業のレピュテーション（評判）にも影響するため、大手ファームほど対応を進めています。アクセンチュアが「Project PRIDE」と称する働き方改革で残業時間を大幅に削減したことは業界に大きなインパクトを与え、マッキンゼーを含む戦略ファームにも変化を促す一因となりました。

※参照：厚生労働省「労働時間・休日」

激務でもマッキンゼーが選ばれる理由と得られるもの

月76時間を超える残業時間にもかかわらず、マッキンゼーは毎年多くの優秀な人材を惹きつけ続けています。その理由は、残業の対価として得られるリターンが非常に大きいためです。年収、キャリアの広がり、成長環境の3つの側面から確認しましょう。

年収水準はトップクラス——新卒でも700万円超

マッキンゼーの年収は、日本国内の企業と比較して突出して高い水準にあります。職位別の年収レンジの目安は以下のとおりです。

職位	年次の目安	年収レンジ（推定）
ビジネスアナリスト（BA）	新卒〜3年目	約700万〜1,000万円
アソシエイト	MBA取得後〜	約1,200万〜1,800万円
エンゲージメントマネージャー（EM）	入社5〜8年目	約2,000万〜3,000万円
アソシエイトパートナー（AP）	入社8〜12年目	約3,000万〜5,000万円
パートナー	入社12年目以降	約5,000万円〜1億円以上

※上記は各種転職メディアおよびOpenWorkの口コミ情報に基づく推定値です。賞与やパフォーマンスボーナスにより変動します。

新卒のビジネスアナリストでも年収700万円を超えるのは、日本企業の新卒平均年収（約230〜250万円）と比較すると驚くべき水準です。残業時間が多いとはいえ、この報酬水準は転職候補者にとって大きな魅力となっています。また、パートナークラスになると年収は数千万円から1億円を超えるケースもあり、長期的なキャリアにおけるリターンの大きさはコンサル業界のなかでもトップレベルです。

卒業後のキャリアの広がり——マッキンゼー出身者の活躍

マッキンゼーで培った経験は、退職後のキャリアにおいても極めて高い価値を発揮します。マッキンゼー出身者は「マッキンゼー・アルムナイ（同窓会ネットワーク）」と呼ばれる強力な人脈を持ち、世界中のビジネスリーダーとつながることができます。

日本国内でも、マッキンゼー出身者が大手企業のCEOやCOOに就任するケースは枚挙にいとまがありません。ディー・エヌ・エーの創業者である南場智子氏や、ライフネット生命保険を共同創業した岩瀬大輔氏など、起業家として成功した人物も多数輩出しています。さらに、政府の諮問委員会や国際機関で活躍するアルムナイも存在し、コンサルティング以外の領域でも幅広いキャリアパスが開かれているのが特徴です。

こうした「卒業後の選択肢の広さ」は、数年間の激務を経験してでもマッキンゼーに入社する価値があると多くの人が判断する大きな理由のひとつです。

20代成長環境スコア5.0が示す圧倒的な育成力

OpenWorkに掲載されているマッキンゼーの評価スコアのなかでも特に目を引くのが、「20代成長環境」の5.0（5点満点）という数値です。これは同サイトに掲載されている企業のなかでもきわめて高い水準であり、若手にとっての成長機会がいかに充実しているかを物語っています。

具体的には、入社直後からCEO直下の戦略案件に関与できる機会があること、プロジェクトごとに異なる業界・テーマに携わることで短期間に幅広いビジネス知識を習得できること、そして上司やパートナーから徹底的なフィードバックを受けられることが成長環境の核となっています。残業時間の多さは事実ですが、その時間の中で得られる経験とスキルの密度を考えると、「コストパフォーマンス」ではなく「成長パフォーマンス」が極めて高い環境であるといえるでしょう。